「実際、電気代ってどれくらい浮くの…？」
「売電収入はどれくらい？」
太陽光発電は、「自家消費で電気代を抑えられる」「売電して収入を得られる」などのメリットがあるので導入を検討する人も多いでしょう。
しかし、太陽光発電が一般家庭に普及しはじめた頃に比べると売電価格が低下しているため、「今さら太陽光発電を設置しても損しかないのでは？」と考える人もいるでしょう。
そこでこの記事では、これから太陽光発電を設置するのに本当に向いている人や、設置のメリットだけでなくデメリットも解説します。
先に「おすすめできる人」・「おすすめできない人」を結論からお伝えすると、以下のようになります。
また、太陽光発電を設置する際のお得になるコツやおすすめのメーカーも紹介しているため、ぜひ参考にしてくださいね。
【2024年最新】太陽光発電(パネル)の設置は損 or 得
そもそも太陽光発電は以前よりも売電価格が低下している背景から儲からないケースもあるため、売電を目的にすると損をすることがあるでしょう。
ですが、2024年3月時点の現在では、電気料金が上昇傾向にあることから太陽光を売電せずに家庭内で消費するとお得になる傾向があります。
- 自宅でかかる電気代（kWh）：35.76円
- 売電価格（kWh）：16円
- 差分：19.76円
上記は東京電力の例ですが、売電価格よりも電気代の方が高いので電気を売らずに『家で消費する』を目的に設置すると得する可能性が高いと言えるでしょう。
太陽光発電が普及している理由とFIT制度について
そもそもですが、太陽光発電を導入する家庭が増え始めたのは2009年頃です。国が余剰電力買取制度（FIT制度）を始め、補助金制度も整備されたので、増加したという背景があります。
さらに、2017年に固定価格買取制度（FIT法）が改正され、普及が加速してきています。
太陽光発電（パネル）設置の義務化が進んでいる
また、この普及を加速させるために、2024年現在では東京都と京都府、神奈川県川崎市などの自治体で太陽光発電の設置義務化が表明されています。
後ほど紹介していますが、蓄電池も合わせて太陽光発電を設置する場合は、国と自治体から補助金が出るため設置のハードルも大きく下がっています。
もし、対象地域に住んでいる方・今後転入で家を建てる方は、条例の内容や規制について把握しておきましょう。
なお、制度の実施予定時期は2025年の7月となっています。
太陽光発電がおすすめできる人・できない人
そもそも太陽光発電を導入すると、得するのか、損するのかを解説してきましたが、実際のところは家庭の状況によっておすすめできる人とできない人がいます。
まずはどのような人だと太陽光発電がおすすめなのか、くわしく解説していきますね。
太陽光発電がおすすめできる人
太陽光発電がおすすめできる人は、上の画像のとおりです。
太陽光発電は、購入する電気量を減らすことが可能なので月々の電気料金を抑えられますし、節電効果を高めやすいです。たとえば…
- 設置数：270Wのパネルが8枚
- 発電できる電力量：2.16kW
- 方角：南
- 電気料金プラン：東京電力 従量電灯（B）
- 月間の電気代：10,000円
という条件で発電した場合、下記の削減効果が得られるでしょう。
- 年間発電量：5,304kWh
- 年間で節約できる電気料：111,557円
さらに、オール電化住宅であれば発電した電気を余すことなく使用できるため、太陽光発電の自家消費分がムダになりにくいです。
太陽光発電がおすすめできない人
逆に太陽光発電をおすすめできないのは、上記に当てはまる人です。
そもそも電気代が少ないご家庭では、発電した電力で節約できる料金も大きな金額になりづらいため、お得になるとは言えない可能性が高いです。
| 電気代 | 節約できる電気料金 |
|---|---|
| 5,000円の場合 | 93,863円 |
| 10,000円の場合 | 111,557円 |
また日当たりの悪い家に住んでいる人の場合は、日射量が少ない分、発電できる電力量も減ってしまいます。
また、引っ越しや建て替えをする可能性がある人は、今設置してしまうと撤去費用がかかるのでトータルで割高になってしまうため、おすすめできません。
太陽光パネルを設置する３つのメリット
おすすめできる人・できない人がわかったところで、次に「太陽光パネルを設置するメリット」について解説していきます。
メリット１．電気代削減が見込める
太陽光パネルで発電した電力を使用すれば、購入する電気量が減るため、1ヶ月で最大約13,000円程度の電気代を削減できる可能性があります。
2023年度の電気料金と1kWhあたりの価格は以下のようになりました。
- 電気料金：約13,531kWh/月（4人世帯）
- 1kWhあたりの価格：35.96円
4人世帯では、年間で4500kWh程度の電気を使用していることになります。
5kWの太陽光発電は年間で約5,000kWhの発電量がありますので、発電した電気を使用すれば、電気代を大きく削減できます。
実際には、天候が悪く効率的に発電できない日もあるため、想定通りの節電効果には期待できないかもしれません。
しかし日当たりがよく、十分な発電効果があった場合には、1ヶ月で13,000円程度の電気代削減ができるご家庭が多いでしょう。
メリット２．FIT制度により売電で収入を得られる
太陽光発電した電力は、FIT制度を利用して売電することで収入が得られます。
もし今設置した場合は、年間で62,944円の収入が見込める方もいるでしょう。
そもそもFIT制度とは
そもそもFIT制度（固定価格買取制度）とは、太陽光発電を導入してから10年間は電力会社に一定価格で電気を買い取ってもらえる制度のことです。
このFIT制度の固定価格が保証される10年間で考えると、合計で629,440円の売電収入が見込めると考えると嬉しいですよね。
このFIT制度期間でどの程度の売電収入が得られるか、シミュレーションしてみましょう。
FIT制度による売電収入・買取金額のシミュレーション
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 年間発電量 | 5,620kWh |
| 余剰売電比率 | 約70％ |
| 年間売電量 | 3,934kWh (年間発電量 × 余剰売電比率) |
| 年間売電収入 | 62,944円 (年間売電量 × 16円) |
上記をみて分かるとおり、シミュレーションしてみると63,000円程度の売電収入が得られることが分かります。
ただ、年間の太陽光発電の売電価格は年ごとに異なり、2021年度以降は下記のように設定されています。
| 年度 | 売電価格（1kWhあたり） |
|---|---|
| 2021年度 | 19円 |
| 2022年度 | 17円 |
| 2023年度 | 16円 |
| 2024年度 | 16円 |
さらに、太陽光発電された電気量のうち30％は自家消費に回るとするなら、電気代も節約できる形になるため、家計に大きなメリットがあるといえます。
売電価格は下がったが「太陽光発電の設置費用」も下がっている
売電価格の推移は年々下がっているため、導入が遅くなるほど「太陽光発電は損になるのでは？」と考えてしまうかもしれません。
しかし、実際のところ売電価格は下降傾向にありますが、同時に太陽光発電システムの設置費用も下がってきています。
そのため、設置費用をどれだけ抑えるかが太陽光発電で元を取るカギになります。また近年は電気料金が上昇していますから、発電した電気を自家消費することも大切です。
設置費用を安く済ませ、自家消費で月々の電気料金を下げれば、太陽光発電をお得に感じられるでしょう。
太陽光発電の本体価格が下がっている理由
太陽光発電の本体価格が下がっているのは、主に下記の理由からです。
- 住宅・産業ともに太陽光発電の普及による生産量が増加した
- 太陽光パネルの生産技術向上によりコストが低下した
とくに住宅用太陽光発電システムが世界的に普及し始めた背景から、大量生産されるようになり低価格化が進みました。
また、メーカーの企業努力により技術向上した点も本体価格が下がっている要因となっています。
今後の太陽光発電の価格相場と設置費用の見立て
下記の表は、経済産業省が発表した2012年から2020年までの太陽光発電システム設置費用です。
| 年度 | 新築の設置費用 （1kWあたり） |
|---|---|
| 2012年 | 43.1万円 |
| 2013年 | 39.1万円 |
| 2014年 | 36.7万円 |
| 2015年 | 35.8万円 |
| 2016年 | 34.6万円 |
| 2017年 | 34.5万円 |
| 2018年 | 31.4万円 |
| 2019年 | 29.3万円 |
| 2020年 | 28.5万円 |
| 2021年 | 27.9万円 |
| 2022年 | 26.9万円 |
| 2023年 | 26.1万円 |
意見」
2012年は1kWあたり43.1万円だったのが、2023年には26.1万円まで下がりました。
住宅や産業への普及拡大や生産技術向上により実現されてきた設置費用の低下は、このまま続くとも考えられます。
ただし、現在は世界情勢などの影響もあり、材料不足により値段が若干上がる傾向にあるので、申し込みをするなら補助金が出ている今がおすすめです。
メリット３．災害時の停電対策ができる
太陽光発電は、停電した際にも電気を使用できるので災害対策にもなります。
災害時の備えとして太陽光パネルの導入を検討している人は、蓄電池もセットにすると夜間の電力供給にも対応できるのでより安心でしょう。
蓄電池には製品によって全負荷型と特定負荷型があります。
- 全負荷型：すべての部屋で電気を使える
- 特定負荷型：特定のエリアでのみ電気を使える
特徴だけ見ると全負荷型の方が良いと感じる人は多いと思いますが、特定負荷型にもメリットはあります。
特定負荷型は部分的に電気を利用するため、電気使用量を必要最低限に抑えられることで停電時に使いすぎる心配がないという点がメリットだといえます。
もし、太陽光パネルとセットで蓄電池を導入する際には、特徴を把握した上で家庭に適したものを選んでくださいね。
太陽光パネルを設置する４つのデメリット
ここまで聞くと「太陽光発電って結構良さそう…！」と思う方も多いでしょう。
でもちょっと待ってください！太陽光発電には、必ず注意すべき4つのデメリットがあるんです。一つずつ確認していきましょう
デメリット１．設置価格が高い
FIT制度が開始して以降、太陽光パネルの設置価格はだんだん低下傾向にありますが、いまだに導入費用は決して安いといえる金額ではありません。
具体的にイメージできるよう、代表的なメーカーの設置費用相場を紹介します。
| メーカー | 型式 | 設置容量 | 相場 |
|---|---|---|---|
| パナソニック | VBM240FJ01N | 4.80kW | 202.6万円 |
| カナディアン | CS6R-410MS | 4.92kW | 125.0万円 |
| 長州産業 | CS-340B81 | 4.76kW | 117.1万円 |
| シャープ | ND-175AC | 5.25kW | 129.2万円 |
| 京セラ | KJ220P-3MRCG | 5.28kW | 173.4万円 |
設置容量は、メーカーや製品、パネルの枚数によって違いがあるため、一般家庭で導入されるケースが多い5kWを基準にピックアップしています。
上の表を確認するとわかる通り、安くても120万円以上はかかります。
ただし、太陽光発電は地方自治体で補助金が出るケースもあります。予算内に収まる製品を探したり補助金を利用したりしながら、お得に設置しましょう。
デメリット２．環境によっては設置できない
太陽光発電システムは、お住まいの環境によって設置できない場合もあるため注意してください。
太陽光パネルの設置基準は、下記の通りです。
- 築年数
- 積雪
- 設置の高さ
- 基準風速とモジュール設置範囲
築年数を含め、屋根や建物の強度が1つのチェックポイントです。一般的な太陽光パネルは出力1kwあたり100kgほどの重量があるため、強度が弱い住宅には設置できません。
ひとつの目安として、新耐震基準が採用された1982年以降の住居であるかがポイントになりますが、詳細は工務店のチェックが必要です。
またメーカーや製品によって、積雪や設置の高さ、モジュールの設置範囲などの基準も設けられています。
そのため、太陽光発電の導入を検討する際には、業者に詳細なシミュレーションを依頼して設置可能かどうかを確認しましょう。
デメリット３．発電量が天候に左右される
太陽光発電は、発電量が天候に左右されるため、住宅の立地によっては安定した電力が見込めない可能性があります。
太陽光発電による発電量は、天候の影響に加えて、日照時間などの悪条件が揃ってしまうと最大で20〜30％の損失が発生します。
つまり、1ヶ月で最大約13,000円程度の電気代削減ができるとした場合、9,100円程度まで低下する恐れがあるということ。
蓄電池も同時設置すると対策しやすい
このため、発電量が少ない日でも自家発電した電力を使いたいという場合には、蓄電池の導入を検討しましょう。
蓄電池があれば、発電量が多い日の電力を溜めておいて、天候の悪い日に活用できて電気代削減効果を安定させられますよ。
デメリット４．メンテナンスが必要
太陽光発電システムを不備なく利用するには、定期的なメンテナンスが重要です。
もし、台風やゲリラ豪雨など自然災害による破損や故障時のトラブルには、適切な修理をしないといけません。
また、モジュール（太陽光を電気に変換する装置）が汚れた場合は、変換効率が低下して発電量が減少するため、専門家に依頼して点検・清掃してもらう必要があります。
設備のトラブル発見は有資格者でないと難しく、屋根に登っての作業は大変危険ですから、必ずサポートが充実した会社に設置を依頼しましょう。
電気代が0円になる？太陽光発電・家庭用蓄電池はセットがおすすめ
太陽光発電は蓄電池とセットで利用すれば、電気代を限りなく0円に近づけられる可能性があります。なので、パネルを設置するなら蓄電池もセットでおくほうが経済効果がより高まるでしょう。
家庭用蓄電池があると、太陽光で発電された電力を貯めておけるので、発電できない夜間の電気代を抑えられます。
蓄電池を使わない場合でも条件さえ揃えば電気代を抑えることは可能ですが、より安定的に電力を供給できることから実現性は高くなります。
実際に、太陽光発電の収支をシミュレーションしてみましょう。
太陽光発電の収支シミュレーション
一般的な4人家族を例にすると、蓄電池を使って夜間の使用量まで抑えられると電気代は0円にできる結果となりました。
| 4人暮らし | 春秋 | 夏 | 冬 |
|---|---|---|---|
| 電気量 | 343kWh | 479kWh | 608kWh |
| 昼間の使用量 | 257kWh | 359kWh | 456kWh |
| 夜間の使用量 | 86kWh | 120kWh | 152kWh |
| 昼間の電気代 | 9251円 | 12919円 | 16398円 |
| 夜間の電気代 | 2406円 | 3360円 | 4265円 |
| 再エネ割賦金 | 480円 | 671円 | 851円 |
| 基本料金 | 1181円 | 1181円 | 1181円 |
| 1ヶ月の電気代 | 13661円 | 18609円 | 23303円 |
| 月間発電量（5kW） | 442kWh | 442kWh | 442kWh |
| 自家消費（100%） | 15021円 | 15021円 | 15021円 |
| 実質電気代 | -1360円 | 3588円 | 8282円 |
仮に、4人家族の1ヶ月の電気料金が13,661円である場合、条件さえ揃えば「1360円」の利益が出ることから0円も夢ではないことがわかります。
太陽光発電による削減効果は年間約15万円の節約につながるため、大変お得になると言えます。
太陽光発電・蓄電池をお得に設置する２つの方法
太陽光発電や蓄電池の設備を導入する際、大きな懸念点になるのが初期費用です。
初期費用を少なくするために、太陽光発電や蓄電池をお得に設置する方法が2つあるので、詳しく解説します。
方法１．補助金を受け取る
地方自治体の補助金制度を利用すると、最大で95万円の補助金を受けられるので、お得に太陽光発電システムを導入できます。
補助金制度の有無は自治体によって異なるため、詳しくはお住まいの地域でご確認ください。ここでは、一例として東京都の補助金制度を紹介します。
| 補助金名 | 蓄電池導入促進事業：クール・ネット東京 |
|---|---|
| 対象 | ・都内住宅 ・蓄電容量20万以下/1kWh当たり ※太陽光発電システムは別途条件あり |
| 補助対象 |
・太陽光発電 |
| 補助額 |
太陽光発電システムが４kW以上の場合 以下のうちいずれか小さい額
|
| 太陽光発電システムが４kW未満か、太陽光発電システムの出力がわからない場合 以下のうちいずれか小さい額
|
|
| 追加補助 | DR（デマンドレスポンス実証）に参加した場合、10万円上乗せ |
| 申請期間 | 2021/5/31〜 |
補助金制度には、申請期間と予算限度額が設定されています。
補助金制度が利用できる場合には、申請期間開始から間が空かないうちに申し込みできるよう、早めに準備を進めるとよいでしょう。
方法２：設置費用が安い施工店から申し込む
太陽光発電導入の元をとるためには、設置代が安い施工店で初期費用を抑えるのも重要なポイントです。
見積もりをとったら、設置費用の安さだけでなく、下記のポイントもチェックします。
- 施工実績を公開しているか
- 保証内容はしっかりしているか
- 見積金額は妥当か
信頼できる施工店かどうか判断するために、実績を公開している点は重要です。
また、安い費用でも保証内容が不十分であった場合、設置以降にトラブルで高くつく可能性があります。
そして、見積金額は高くても安すぎてもおすすめできません。
相場より大幅に安い場合、部材を最低限しか使用しない、人員を減らすなど、他店より施工内容が悪いケースも考えられます。
そのため、見積もりをとって相場からかけ離れていない金額の中から安い施工店を選んでください。
太陽光発電がおすすめのメーカー３選
太陽光発電の導入を検討している場合は、複数の機種を比較検討し、家庭に最適な設備を整えましょう。
ここでは、設備導入の際に検討したいおすすめの3メーカーを紹介します。
- マキシオン
- パナソニック
- 長州産業
マキシオン
マキシオンはアメリカに本社を企業で太陽光発電の革新的なメーカーです。特に、保証やパフォーマンスを重視したい人に向いています。
他社の太陽光発電パネルは、20〜25年ほどの保証サービスをつけているケースも多いなか、マキシオンはなんと40年保証で導入できます。
メリット
マキシオンの一番のメリットは、業界最長の40年保証を提供している点です。
40年で「88.3%」の発電効率を保証。さらにパネル部分の製品保証や欠陥パネルの修理や交換サービスにも保証がついています。
それでありながら、特別に価格が高いわけではないので、今2024年時点で太陽光パネルをつけたい方は第一に検討すべきメーカーでしょう。
デメリット
マキシオンは海外のメーカーであるため、製品は世界基準のデザインで作られています。
そのため、日本住宅の外観にフィットしない可能性があったり、パネル自体が載らない可能性があります。
| 品番 | SPR-MAX3-400 |
| 最大出力 | 400W |
| 変換効率 | 22.6% |
| 重さ | 19kg |
パナソニック
パナソニックは日本で最大手の電機メーカーですが、太陽光発電においても代表格のメーカーです。
パナソニックの太陽光パネルであるHITシリーズは、アモルファスシリコンと単結晶シリコンを使用したハイブリッド製品で、高い発電量が特徴的。
なかでも、おすすめは「P252αPlus」。高い発電量とコストパフォーマンスで優れた製品です。
メリット
パナソニックのHITシリーズは、発電量が多くパネルの変換効率も業界トップ水準となっています。
変換効率とは、太陽光パネル1平方メートルあたりの変換効率を示しており、太陽光パネルの発電能力を表す指標のことです。
一般的な太陽光モジュールは16〜17％程度の製品も多いですが、「P252αPlus」の場合は19.3％と高い数値となっています。
デメリット
デメリットは、高性能だからこそ設置費用が高価格になるという点です。他社メーカーに比べると、1kWあたり10万円ほど高くなってしまうケースもあります。
そのため、様々な要因を想定しながらご家庭にとってより費用対効果が高い設備を検討してください。
| 品名 | HIT®「P247αPlus」 |
| 品番 | VBHN247WJ01 |
| 最大出力 | 247W |
| 変換効率 | 19.3％ |
| 重さ | 15kg |
長州産業
長州産業は、1980年に給湯器メーカーとして創業した会社で、1998年に太陽光発電システムの販売を開始、2009年からは自社でモジュールの製造を始めました。
自社製造を始めてから注目され出し、2020年には住宅用の市場シェアが約10％になり、現在は太陽光発電の人気メーカーとなっています。
メリット
長州産業のパネルは価格を抑えられている点がメリットです。
さらに、ハーフモジュールや台形モジュールと組み合わせできるため、複雑な屋根の形状にも対応しやすい作りになっています。
また、長州産業は他社より保証面が充実しており、施工補償（雨漏り補償）に対応している唯一のメーカーです。
一般的には、施工補償は工事を担当した会社が対応します。しかし長州産業が対応してくれるため、万が一施工会社が潰れてしまった場合にもメーカーに補償してもらえるため安心です。
デメリット
長州産業は、海外メーカーと比較した場合、価格面で負けてしまう点がデメリットです。
「CS-234B51S」は長州産業のなかでも低価格な製品ですが、費用を抑えたいと考えるなら海外メーカーの方がよいといえます。
| 品番 | CS-234B51S |
| 最大出力 | 234Ｗ |
| 変換効率 | 17.1% |
| 重さ | 15.5kg |
太陽光発電のよくある質問
そもそも太陽光発電とは？仕組みを解説
太陽光発電は、屋根に太陽電池モジュールを設置し、太陽光によって発電させて電気を生み出す技術です。
太陽光発電された電気は、パワーコンディショナーによって住宅で使用できる電力に変換されて、家庭内で使用もしくは売電できます。
太陽光発電は、モジュールのみでは発電しているときしか電気を使用できません。
太陽光が得られない夜間にも発電された電力を使用したい場合には、別途充電池を設置する必要があります。
太陽光発電(パネル)の寿命はいつまで？
太陽光発電に使用されるパネルの製品寿命は、25〜30年程度とされています。
しかし、一般家庭に太陽光発電が普及し始めたのは2009年以降であるため、寿命に関するデータは不十分なのが現状です。
そのため、使用環境によっては、製品として想定されている寿命より早く劣化してしまう可能性が考えられます。
初期費用が高い太陽光パネルですから、少しでも長く使用できるように、寿命を延ばすポイントについて知っておきましょう。
- 定期的にメンテナンスを実施する
- こまめにモニターチェックをする
- メーカー保証を活用する
- 設置環境に合う製品を選ぶ
寿命を延ばすためには、できる限り製品をよい状態に保ち、トラブルが小さなうちに対処するのが大切です。
定期的なメンテナンスや発電状況が確認できるモニターをこまめにチェックして、不調を感じた際には早いうちに対処しておきましょう。
不具合の際は、メーカー保証をしっかり活用できるように、保証内容や期間も把握しておいてください。
また、太陽光パネルは種類によって住宅との相性があります。
屋根の形や接地の向き、気候などによって負担の少ない製品は違いますから、適切な太陽光パネルを選ぶのが大切です。
太陽光発電(パネル)は義務化されるってほんと？
2022年12月に、東京都で全国初となる「太陽光パネル設置義務化」条例が成立しました。
施工予定時期は、2025年4月です。
対象となるのは、住宅の購入者ではなく、都内で住宅供給する床面積の合計が年間で2万平方メートル以上の大手住宅メーカーとなっています。
特に住宅購入予定者が気になるのは、太陽光パネルの設置を義務化されることで価格が上昇するのではないかという点です。
しかし、現状では太陽光パネルの設置にかかった費用がどれだけ住宅価格に転嫁されるかは、判断できません。
保証ってどれくらい？10年後でも得するの？
FIT制度によって保証されている売電価格は、下記の通りです。
| 年度 | 売電価格（1kWhあたり） |
| 2021年度 | 19円 |
| 2022年度 | 17円 |
| 2023年度 | 16円 |
| 2024年度 | 16円 |
太陽光発電システムを設置した年度の売電価格が10年間保証されます。固定価格が保証される10年を過ぎてからも太陽光発電でお得に過ごすためには、いわゆる「卒FIT」対策が必要です。
- 自家消費を最優先にする
- 卒FIT後の買取価格が高い電力会社に売電する
電気料金が上昇傾向にある近年では、できる限り自家消費するのがお得になる選択肢といえます。
そして、新たに売電時の買取価格を調べて、一番高く買ってくれる電力会社と契約するとよいでしょう。
価格相場はどれくらい？
参考：経済産業省「令和6年度以降の調達価格等に関する意見」
経済産業省が発表したデータを参考にすると、新築の住宅に太陽光発電システムを導入する際の平均価格は、2023年は1kWあたり26.1万円でした。
また、一般家庭で導入される太陽光発電システムの容量は3～5kWです。
そのため、5kWの太陽光発電システムを導入すると仮定すると、2023年の相場は130.5万円となります。
推移を見ると費用は年々低減しているため、価格相場は今後も安くなると予測されます。
記事のまとめ
2024年も太陽光発電をお得に利用できる方法はあります。近年は電気代が高騰しているため、自家消費に重点を置きながら上手に売電して節約しましょう。
自家消費で効率的に電気料金を抑えるには、蓄電池もセットで設置するのがおすすめです。
また、補助金を利用する、初期費用が安い施工店を探すなど、太陽光発電をお得に利用する方法があります。記事を参考に知識を深めて、損しないように設置を依頼してください。