近年、電気料金の削減やCO₂排出量の抑制につながる産業用太陽光発電システムが注目されています。
そこでこの記事では、産業用太陽光発電システムの仕組みや費用、メリットや注意点などについて、知識がゼロからでも分かるように網羅的に解説します。
土地や屋根などのスペースを有効活用でき、経済的・社会的にも有用な産業用太陽光発電システムの特徴を理解し、ぜひ導入を検討してみてください。
産業用太陽光発電システムとは
産業用太陽光発電システムとは、大規模な施設や企業、農地などに設置される太陽光発電設備のことです。
発電された電力は、自社での消費や電力会社への売電を通じて収益化に役立てられます。
| 規模 |
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| 面積 | 100〜150㎡以上が必要。1kwあたり10㎡程度が目安 |
| 場所 |
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産業用太陽光発電では、導入時に「自家消費」か「全量売電」のどちらかを選択することが可能です。
しかし、近年は売電価格の低下と電気料金の上昇が進んでおり、これまで主流だった「全量売電モデル」から、自社で電気を活用する「自家消費型モデル」へとシフトする企業が増えています。
設置する場所によって4つの形態に分かれる
産業用太陽光発電システムには、主に4つの設置形態があり、設置する場所や目的に応じて選択できます。
| 地上設置型（野立て） | 屋根設置型 |
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広大な土地に設置する「地上設置型」は、遊休地や未利用地などに設置されることが多く、大規模な発電が可能です。
また、施設や工場、倉庫などの屋根に設置する「屋根設置型」では、新たに土地を確保する必要がなく、初期費用を抑えやすいです。
| 営農型 | 水上設置型 |
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また、農地の上部に設置し、農業と発電を両立させる「営農型」では、パネルの配置を工夫し作物の日照を確保しながら発電を行います。
池や湖、貯水池などの水面に浮かべ設置する「水上型」には、水面による冷却効果で発電効率が向上するメリットもあります。
産業用太陽光に必要な機材とその役割
ここでは、産業用太陽光発電システムの設置に必要な機材とその役割についてご紹介します。
ここで紹介する機材が見積もり費用に載ってきますので、どんな機材が必要なのか確認しておきましょう。
太陽電池モジュール
太陽の光を電気に変換する装置です。発電効率が高いほど多くの電力を生み出すことができ、発電効率や耐久性、寿命の長さが重要なポイントになります。
パワーコンディショナ
太陽光パネルで発電された直流の電気を、家庭や工場で使用できる交流に変換する装置です。
設置架台
太陽電池モジュールを固定するための金属フレームです。 設置場所に応じてさまざまな種類があり、屋根設置用や地上設置用、水上設置用など、それぞれに適した架台があります。
接続箱
複数の太陽光パネルからの発電電力をまとめ、パワーコンディショナへ送る装置です。
積算電力量計
発電量や自家消費した電力量を計測し、記録するための機器です。じか消費量や売電量の正確な測定が可能で、補助金申請などの際にも重要な機材となります。
産業用太陽光発電はいつまでに投資回収できるのか
産業用太陽光発電の投資回収にかかる期間は、設置する発電設備の容量や運用方法によって異なります。
しかし、近年では電気料金の上昇や導入コストの低下などにより、以前と比べて投資回収期間が短くなる傾向にあります。
たとえば、自家消費率100％で運用した場合での具体的な計算事例をご紹介します。
産業用太陽光発電の導入事例シミュレーション
工場に設置容量200kWの太陽光パネルを導入した場合、年間発電量はおよそ240,000kWhです。
- 年間の電気代削減額
…年間発電量 × 電気料金単価
240,000kWh × 32円/kWh = 768万円
- 年間の維持費
0.5万円/kW×200kWh＝100万円 - トータル削減額：668万円
…導入費用 – 補助金
4,000万円 – 800万円 = 3,200万円
…初期費用 ÷（年間の電気料金削減額 – 維持費）
3,200万円 ÷ (668万円) = 4.8年
※電気料金単価：契約の電力量料金単価(23円/kWh）＋再エネ賦課金単価（1.40円/kWh)+高圧の燃料調整費(7.64円/kWh)で約32円/kWh
つまり、自家消費率100％で運用した場合、投資回収期間はおよそ「4.8年」です。回収期間は、自己消費率が高いほど短く、設置容量が大きいほど短くなります。
さらに、国や自治体の補助金制度を活用することで、投資回収期間をより短縮することも可能です。
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次に、『産業用太陽光発電の価格』について詳しく解説していきますが、まずは価格の前にFIT・FIP制度を理解しておきましょう。
理由としては、自家消費率が現在高くなってきたとはいえ、電気が余る場合は売る必要があるからです。詳しく解説していきます。
FIT制度とは
FIT制度（固定価格買取制度）とは、再生可能エネルギーで発電した電力を一定の期間・決められた固定価格で電力会社が買い取ってくれる制度です。
再生可能エネルギーは、発電設備の導入コストが高く、初期投資の回収に時間がかかることが課題ですが、FIT制度を利用することで、一定期間にわたり安定した売電収益を確保できるため、導入しやすくなります。
2025年現在のFIT売電価格・期間は、以下のように設定されています。
| 設置形態 | 売電価格(税抜) | 売電期間 |
| 地上設置型 | 8.9円/kWh | 20年間 |
| 屋根設置型 | 11.5円/kWh | 20年間 |
ただし、FIT制度は「縮小傾向」
近年、FIT制度は縮小傾向にあります。これは制度の導入当初に比べて再生可能エネルギーの普及が進み、発電コストも低下してきたことが背景にあるから。
しかし、それに伴い新たな課題も生じており、国はより持続可能なエネルギー政策へと移行しようとしています。新たな課題としては2つあります。
- 再エネ賦課金の増大
- 電力市場への影響
①再エネ賦課金の増大
「再エネ賦課金」とは、FIT制度において、電力会社が再エネ電気を買い取ったコストの一部を、電気料金に上乗せされる形で、国民が負担している費用のこと。
2021年度の再エネ賦課金の総額は約2.7兆円にものぼり、できるだけ抑えていくことが望ましいとされています。
再生可能エネルギーの導入は重要ですが、今後、国民や企業の経済的負担の増大が増えないよう、効率の良い再エネの導入が目指されています。
②電力市場への影響
FIT制度では、再エネ発電事業者は「いつ発電しても同じ金額で買い取ってもらえる」ため、電力需要の変動に関係なく発電されることが多いです。
しかし、FIT制度の下では需要が少ない時間帯でも発電が続けられ、余剰電力が発生することがあります。逆に、需要が高い時間帯に十分な発電ができないケースもあり、電力の安定供給に影響を与える可能性があります。
そのため、これから再生可能エネルギーを主力電源として活用していくためには、市場の需給バランスを考慮しながら発電を調整することが必要になります。
【2022年4月開始】FIP制度とは
上記のような課題を解決するため、再生可能エネルギーの導入をさらに促進しつつ電力市場と調和させる、2022年4月から「FIP制度（フィード・イン・プレミアム制度）」の運用が開始されました。
これは、従来のFIT制度（固定価格買取制度）とは異なり、市場価格に応じた売電を促す仕組みです。
FIP制度では、発電事業者が電力を市場で売電した再生可能エネルギーに対し、その市場価格に一定の「プレミアム（補助額）」を上乗せする形で支援が行われます。
つまり、『電気を高いときに売ればより儲かるが、安いときは利益が減る』ということです。なので、発電事業者は市場価格を意識して売電戦略を考えないといけません。
FIP制度の対象
FIP制度では、発電設備の規模によって以下の条件が適用されます。
- 50kW以上の発電設備：FIT制度とFIP制度のどちらかを選択可能
- 250kW以上の発電設備：FIP制度の認定のみ適用
今後、電力市場の安定化や競争の促進をすすめ、再生可能エネルギーを主力電源とするため、FIP制度への移行が進んでいくことが予想されるでしょう。
産業用太陽光発電の設置費用
産業用太陽光発電システムの設置には、「太陽光発電システム単体」と「蓄電池を併設する場合」の2つの選択肢があります。
1kWあたりの設置費用について詳しく解説していきます。
1kWあたりの設置費用
- 太陽光発電＋蓄電池の場合：30.8万円/kW
- 太陽光発電のみの場合：19.9万円/kW
こちらは、設備費や工事費を含む、補助金を加味した費用になります。
太陽光発電＋蓄電池の場合
「太陽光発電＋蓄電池（工事費込み) − 補助金」
…19.9万円＋14.9万円 − 4万円＝30.8万円/kW
太陽光発電のみの場合
「設備費（工事費込み) − 補助金 」
…23.9万円 − 4万円＝19.9万円/kW
設置容量ごとの初期費用は、以下の表を参考にしてください。
| 設置容量 | 太陽光のみ | 蓄電池あり |
| 50kw | 995万円 | 1,740万円 |
| 100kw | 1,990万円 | 3,480万円 |
ランニングコストはいくら必要なのか
産業用太陽光発電システムでは、長期間運用する際の維持管理が必要になります。維持管理費用には、定期点検や清掃費、保険料、修理費などが含まれます。
費用の目安は「1kWあたり年間0.5万円」です。設置容量ごとの費用は、以下の表を参考にしてください。
| 設備容量 | ランニングコスト |
| 50kW | 25万円 |
| 100kW | 50万円 |
また、50kW以上の設備には法定点検が義務付けられています。導入前に維持管理費用を見積もり、経費として計上しておきましょう。
さらに、これらの維持管理費用とは別に、所得税や固定資産税などの税金も毎年支払う必要があります。
産業用太陽光発電で使える補助金は２つ
産業用太陽光発電システムを導入後、FIT・FIP制度を利用する場合には補助金の適用はありません。
しかし、発電した電力をすべて自家消費する場合は、国や自治体からの補助金を活用できる可能性があります。
ここでは、現在利用可能な主な補助金制度について解説します。
国からの補助金制度
国の補助金では、環境省が実施する補助事業として提供されます。
ここでは、代表的な2つの補助金について紹介します。
「ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業」
企業などが「自家消費型」の太陽光発電設備や蓄電池を導入する際のコスト低減を目的とした制度です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象 | 企業による自家消費型太陽光発電システムの導入 |
| 補助金額 | ・太陽光パネル：4万円/kW ・蓄電池：4万円/kW |
| 実施期間 | 令和7年度まで実施予定 |
| 公募期間 （令和6年度） |
一次公募：4/17〜5/24 二次公募：6/6〜7/5 三次公募：8/1〜8/30 |
この補助金を活用する場合、太陽光発電システム単体では申請できず、蓄電池などの設備とセットでの導入が必須となります。
「新たな手法による再エネ導入・価格低減促進事業」
地域ごとの再生可能エネルギーの活用を促進し、新たな手法による導入支援を目的とした補助金制度です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象 | 再生可能エネルギーの地域活用に向けたプロジェクト |
| 補助率 | 設備費の1/3・1/2・3/5 （設備の種類や規模により異なる） |
| 実施期間 | 令和7年度まで実施予定 |
| 公募期間 （令和6年度） |
一次公募：3/29〜4/26 二次公募：5/24〜6/21 |
この補助金も、太陽光発電システム単体では適用されず、蓄電池やEV（電気自動車）、充放電設備との組み合わせが必要になります。
公募の期間が短いため、補助金ごとにスケジュールを定期的に確認し、事前に見積り・補助金申請を進めましょう。
自治体の補助金制度
国の補助金とは別に、地方自治体でも事業者向けに補助金制度を実施している場合があります。ここでは、関東エリアで実施されている補助金の一例を紹介します。
「地産地消型再エネ・蓄エネ設備導入促進事業」
関東地域の事業者を対象とし、地産地消型の再生可能エネルギー導入を促進するための補助金制度です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象 | 民間事業者 |
| 対象地域 | 東京電力エリア （東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、栃木県、群馬県、茨城県、山梨県、静岡県の一部） |
| 補助金額 （中小企業/その他） |
・太陽光パネル …費用の3分の2/2分の1 ・蓄電池 …費用の4分の3/3分の2 |
| 申請締切 | 令和7年3月31日 （予算が上限に達し次第終了） |
| 実施期間 | 令和9年度まで |
こちらの補助金は、国の補助金との併用が可能です。
産業用太陽光発電を導入する4つのメリット
産業用太陽光発電は「コストを削減する」だけでなく、企業にとってさまざまなメリットがあります。
それぞれのメリットについて、詳しく解説します。
メリット１．自家消費による電気料金の削減
産業用太陽光発電システムを導入することで、電気料金を削減することができます。近年、電気料金は値上がりしており、電力会社から購入するコストが増加しています。
そのため、太陽光発電を設置して自家消費すると経済的にお得になります。
メリット２．脱炭素経営できる
産業用太陽光発電システムを導入することで、企業のCO₂排出量を削減し、地球温暖化対策に貢献できます。
また、近年の環境意識の高まりとともに、消費者や投資家は環境配慮のある企業を選ぶ傾向が強まっているため、企業イメージやブランド価値の向上につながるでしょう。
メリット３．節税対策になる
産業用太陽光発電システムを導入すると、税制優遇を活用することで節税効果を得ることができます。
以下では、主な節税制度を3つご紹介していきます。
中小企業経営強化税制
| 対象企業 | 中小企業（資本金1億円以下） |
| 内容 | 設備導入時に、購入費用の全額または一部を初年度で償却可能 |
初年度の経費計上が大きくなり、課税所得が減少します。結果として納める税金を削減できます。
ただし適用には、経済産業局への事前申請が必要です。
事業用固定資産税の軽減措置
| 対象企業 | 太陽光発電設備を設置した事業者 |
| 内容 | 設備導入後3年間、固定資産税が1/2に軽減 |
設備導入ごの長期的なランニングコストの軽減に効果があります。
ただし、制度には適用期限や条件があり、期間終了後は通常の税率に戻ります。
グリーン投資減税
| 対象企業 | すべての企業（大企業も対象） |
| 内容 | 設備導入時に30%の即時償却または特別償却が可能 |
大企業も適用可能で、税負担を軽減することができます。ただし、中小企業の場合には「中小企業経営強化税制」の方が有利になるケースが多いです。
このように、節税対策を活用することで、設備導入コストを実質的に抑えることが可能です。
メリット４．停電対策になる
産業用太陽光発電システムを蓄電池と合わせて導入すると、停電時にも電力を確保できます。
特に、電力を多く使用する工場やオフィス、商業施設において、停電時の影響は大きくなります。なので、停電時でも照明や製造ライン、サーバーなど重要な設備を稼働させられるだけの電源確保が不可欠でしょう。
産業用太陽光発電を導入する際に注意すべき３つのポイント
産業用太陽光発電システムを導入する際には、以下の3つのポイントに注意しましょう。
それぞれのポイントについて詳しく解説します。
注意点１．税金の支払いが発生
産業用太陽光発電システムを導入すると、所得税や固定資産税の支払いが発生します。
固定資産税（10kw以上の設備が対象）
産業用太陽光発電設備も、企業の「固定資産」として扱われるため、導入した年から毎年設備に対し課税されます。
| 対象 | 10kW以上の太陽光発電システム |
| 算出方法 | 減価償却を考慮した評価額に対して課税 |
| 課税年数 | 17年間（太陽光パネルの耐用年数） |
日本では、設備導入後3年間、固定資産税が1/2に軽減される特例措置が用意されています。この制度を活用することで、初期の税負担を軽減できます。
所得税
発電した電気を売電する場合、売電収入が事業の売上となります。
そのため、売上から必要経費（設備の減価償却費、メンテナンス費用など）を差し引いた利益に対して所得税が課税されます。
注意点２．法律関係の手続きが必要
産業用太陽光発電システムを導入する際には、電気事業法や建築基準法などの法令に基づいた手続きが必要になります。
設備の規模や設置場所によって手続きが異なるため、事前に確認が必要です。
→ 設備の点検や安全管理のルールを作成し、届け出ます。
→ 設備の重さや強風対策が必要で、構造計算が求められることがあります。
→ 設備の規模や設置場所によっては、建築確認申請が必要になります。
→ 発電した電気を送電網に接続するため、電力会社と事前協議が必要です。
→ 蓄電池を併設する場合、消防設備の設置義務が発生する場合があります。
注意点３．廃棄費用の積立
太陽光発電設備は、約20〜30年の寿命があり将来的に廃棄費用が発生します。現在の法律では、リサイクルは義務化されていませんが、適正な処理が必要です。
また、2024年12月に、環境省・経済産業省は「太陽光パネルのリサイクル義務化」に関する制度の中間とりまとめ案を発表しました。
環境省の試算によると、2030年代半ばには年間50万トン程度の太陽光パネルが廃棄されると推測されています。そのため、今後、企業に対して「廃棄費用の積立」が義務化される可能性が高まっています。
産業用太陽光発電システムの主要メーカー４社
ここからは、日本における産業用太陽光発電システムの主要メーカーを4つ、ご紹介します。
パナソニック
パナソニックは、独自のHIT技術を用いており変換効率が高く、温度特性が優れた太陽電池が強みです。
発電量と環境性能のバランスが良く、太陽電池モジュールの出力に対する25年間の長期保証も充実しています。
| モデル | MS265α |
| 変換効率 | 22.0% |
| 寸法 | 幅1542×奥行780×高さ35(mm) |
シャープ
シャープは、太陽光発電の国内大手メーカーの一つで、研究開発の歴史が長く幅広い製品ラインナップを展開しています。
また、NASAやJAXAでも使用されており、人工衛星などの宇宙開発においてシャープ製パネルが採用されています。
| 型番 | NU-440KN |
| 変換効率 | 22.6% |
| 寸法 | 幅1721×奥行1133×高さ40(mm) |
京セラ
京セラは、国内外で幅広く製品を展開しており、信頼性が高く耐久性に優れた長寿命パネルに定評があります。
極寒・高温地域での実績が多数あり、高温や厳しい環境下でも安定した発電が可能です。
| 型番 | KT415W-108HL4 |
| 変換効率 | 21.25% |
| 寸法 |
幅1722×奥行1134×高さ35(mm) |
カナディアンソーラー
カナディアンソーラーは、世界的に人気のある海外の太陽光パネルメーカーです。世界100か国以上で採用されており、特に大規模メガソーラーでの採用実績が多くあります。
カナディアンソーラーの製品は、発電効率が高く、コストパフォーマンスも高い点がポイントです。
| 型番 | TOPHiKu6 |
| 変換効率 | 22.9% |
| 寸法 | 幅1961×奥行1134×高さ30(mm) |
産業用太陽光発電の初期投資0円？PPAモデルとは
PPAモデルとは、企業や施設が太陽光発電を導入する際に初期投資なしで電力を利用できる仕組みです。
通常、太陽光発電システムを導入するには、高額な設備費用や維持管理のコストがかかります。
しかし、PPAモデルを活用すれば、「PPA事業者」が設備の設置や運用を行い、契約者は発電された電力を市場価格より安く購入できます。
PPAは２種類
PPAには、「オンサイトPPA 」と「 オフサイトPPA 」の2種類があります。
オンサイトPPA（自己消費型）
需要家（企業や施設）の敷地内に太陽光発電設備を設置し、その電力を直接利用する仕組みです。
一方で、十分な設置スペースが必要だったり、契約期間が長く、途中解約には違約金が発生したりするなどといったデメリットもあります。
オフサイトPPA（遠隔発電型）
発電所を遠隔地に設置し、送電線を通じて電力を供給する仕組みです。
企業は発電設備を持たずに再生可能エネルギーを利用でき、設置場所の制約がなく、大規模な発電が可能です。
一方で、送電コストが発生する分、オンサイトPPAより電気代が高くなってしまう可能性があります。
記事のまとめ
この記事では、産業用太陽光発電システムの仕組みや設置費用、メリットや注意点などについて解説しました。
導入費用やランニングコストなどの費用は必要ですが、電気料金の削減や停電対策、脱炭素経営など、得られるメリットは数多くあります。